在日华人的奋斗 簿記学习笔记

东瀛小书童

记录一下学习簿記的笔记

複式簿記
        仕分け
        借方/貸方

勘定科目は5種類に分類される

	借方	貸方
A．資産	資産の増加（＋）	資産の減少（－）
B．負債	負債の減少 （－）	負債の増加 （＋）
C．純資産	純資産の減少（－）	純資産の増加（＋）
D．収益	収益の減少（－）	収益の増加（＋）
E．費用	費用の増加 （＋）	費用の減少 （－）

貸借対照表は、ある時点の企業の財政状態を示す書類。
損益計算書は、某期間の企業の損益。


貸借対照表
左に資産、右に負債・純資産
大ざっぱにいうと、右側の項目により資金を集めて、それを左側の項目で使用することで、企業は利益を得ます。
また、上にいくほど、すぐにお金を返したり、受け取ったりすることとなる項目になっています。

                               
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1．負債～流動負債
　右側の負債は文字どおり、将来支払うべきものです 。そのうち、上部にある流動負債は、（例外はありますが）1年以内に支払うべき負債が登場します。

2．負債～固定負債
　固定負債には、1年超先に支払うべき負債が登場します。

3．純資産～株主資本
　純資産にはいくつか項目がありますが、重要なのは株主資本です。さらに、株主資本の中にもいくつか項目がありますが重要なのは以下の2つです。
（1）資本金・資本剰余金……株主からの出資額です。株主は会社のオーナーであり、利益はすべて株主のものとなります。その代わり、損をした場合には出資した金額は返ってきません。企業から見ると、資本金・資本剰余金は、株主から託されたお金であり、返済義務のあるものではありません。
（2）利益剰余金……過去の利益の積み上げで、ここから配当が行われるのでした（第18回「トヨタが赤字でも株主配当できた理由」参照）。

4．資産～流動資産
　左側にある資産は、1～3で得たお金の使途を表します。そのうち、上の方にある流動資産には、現金、預金、1年以内にお金になる債権、商品、消耗品などが登場します。

5．資産～固定資産
　固定資産は、建物や機械や自動車、ソフトウェアといった1年を超えて長期間使用するような資産が登場します。

                               
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損益計算書に登場する5つの利益
　　　　売上総利益
　　　　営業利益
　　　　経常利益
　　　　税引前当期純利益
　　　　当期純利益

利益は1つ前の利益から、損益を加減して算定する仕組みになっています。大ざっぱにいうと、上に行くほど、本業だけの成果に近づき、下に行くほど本業とは無関係なものや臨時なものも含めた成果になります。


（1）売上総利益

　売上総利益は、売上高から売上原価を引いて計算します。売上高は、顧客に提供したシステムの対価です。売上原価とは、直感的にいうと顧客に提供したシステムにかかったコストすべてです。外部から購入したサーバやルータ、ソフトウェアはもちろんのこと、顧客向けカスタマイズに要した労務費・外注費や、社内検証環境の減価償却費も売上原価に含まれます。なお、未売り上げのシステムについては、仕掛品として資産計上され、翌期以降に売り上げた時点で売上原価となるため、今期の利益計算には含まれません。

（2）営業利益

　売上総利益から販売費および一般管理費を差し引いたものを営業利益といいます。

　通常、営業活動を行うに当たって、企業はシステム開発以外にもさまざまなコストをかけています。営業販路の新規開拓のために、展示会に参加したり、新聞広告を打ったりします。また、開発のために人が動けば給与を計算し、支払わなければなりませんし、外注業者との業務委託契約を締結するために法務知識も必要になります。給与計算や法務も人が行うわけで、そこで発生する人件費も営業活動を営むに当たって必要となるものです。

　展示会参加・新聞広告などの費用を販売費といい、給与計算や法務などのいわゆる間接部門に対する費用を一般管理費といいます。これらのコストを除いて営業利益が計算されます。

　営業利益は、文字どおり営業活動で得られた利益であり、会社の本業の調子を示すものです。

（3）経常利益

　営業利益から、営業外損益を加減したものを経常利益といいます。

　営業外損益とは、本業以外の部分から毎期発生する損益です。例えば、支払利息は借入金から発生した財務活動による費用であり、システム開発という本業・営業活動から生じたコストではないので、営業外費用です。ほかにも受取利息、受取配当金、為替差損益、株式の売却益などが営業外損益項目となります。

　経常利益は、本業だけではない毎期発生する収益・費用も加味した成果です。

（4）税引前当期純利益

　経常利益から特別損益を加減したものを税引前当期純利益といいます。

　特別損益とは、今期たまたま発生した臨時項目を指します。例えば、本社ビルが移転することに伴って引っ越し関連費用が発生した場合、今期だけしか発生しない費用ですので特別損失となります。ほかにも、保有上場株式の時価が買い値の半分以下になった場合の投資有価証券評価損や、固定資産を売却した場合の固定資産売却損益などが特別損益項目となります。

　税引前当期純利益は、税金以外の当期の収益・費用をすべて加味した成果です。

（5）当期純利益

　税引前当期純利益から当期の利益に伴って生じるであろう税金費用を見積もって控除したのが当期純利益です。

　当期純利益は、投資主である株主が今期に得た利益を示します。株主に対する配当は、純利益累計（過去に会社があげた純利益も含む）から行われます。



　これら5つの利益の中でも経常利益は、本業での成果と、毎期発生する投資活動・財務活動の成果の合計なので、企業の一期間の成果の尺度として頻繁に用いられます。逆にいうと、経常利益より下（「5つの利益」の表参照）で加減される特別損益や、（利益に応じて課税される）税金は企業の継続的な損得には、大きく影響しないと考えられているということです。

【キーワード】　経常利益

本業での成果と、支払利息や為替差損益をはじめとする毎期発生する投資活動・財務活動の成果の合計

                               
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